2013年1月27日日曜日

在宅ひとり死は可能か?

2月17日に開催する千葉県在宅がん緩和ケアフォーラムについて船橋よみうりの取材を受けました。皆様、ぜひ、いらしてくださいね。2月12日まで申込を受けています。
*定員となりましたのでお申込みを終了しました(2月6日)

在宅ひとり死は可能か?社会学者・上野千鶴子氏を迎えフォーラム

千葉県在宅がん緩和ケアフォーラム「がんになっても、住み慣れた地域で安心して過ごせるように」が、来月、千葉市文化センターで開かれる。
NPO法人千葉・在宅ケア市民ネットワークピュア(金杉7)などが主催。基調講演に、社会学者の上野千鶴子氏(=写真・東京大学名誉教授)を迎える。『おひとりさまの老後』(法研)の著者・上野氏が、「在宅ひとり死は可能か?」をテーマに語る。
住み慣れた自宅で一人、穏やかに死を迎える「在宅ひとり死」。生涯非婚率の増加などを背景に「在宅ひとり死」への関心が高まっている。
本人にその意志があっても、24時間体制の訪問介護、医療、看護などの多職種チームの支えが必要だ。また、その人の暮らしやお金、葬式までを支える人材が不可欠となる。
ピュアの藤田敦子代表は、「がんになっても、自分の意志で最期まで暮らし続けられる街にしたい」と奮闘している。
講演後のパネルディスカションでは、緩和ケアチーム医師や看護師、患者家族などを交え、今後の方向性を話し合う。
「合併症が安定するなど条件が揃えば(在宅ひとり死は)不可能ではない」とパネリストの永谷計氏(板倉訪問クリニック院長)はいう。正しい死に方などないが、選択肢は多い方がいい。「意志と病気に対する理解が大事なのは、同居する家族がいる人も同じ」と話している。
2月17日13時。千葉市文化センター(JR千葉駅から徒歩10分)。先着450人。申込は郵便番号・住所・申込代表者名・参加人数・職業(所属)・Fax番号を明記しFax047-495-9555まで。Eメールkanwaforum@gmail.comも可。2月12日必着。
問合せtel043-264-5465県在宅緩和ケア支援センター

船橋よみうり 第937号 2013(平成25年)1月26日

フォーラムについての詳細はこちらのブログからどうぞ

2013年1月17日木曜日

「心に残る医療」看護師からの提案 病院で結婚式を

地元千葉県@船橋市で、在宅医療の協議会に参加させて頂き、船橋市にはとても熱い思いを持つ、医療・福祉関係者がいることを知っていましたが、本日の読売新聞で、「心に残る医療」の厚生労働大臣賞を船橋市在住の秋田さんが受賞されたとありました。緩和ケアは、「がん」に特化しないプログラムや思いなんだと常日頃伝えていますが、こういう記事を読むととても嬉しいです。ネットで見れなくなるので、記事を入れさせて頂きました。

「心に残る医療」秋田さんに厚生労働大臣賞


第31回「心に残る医療」体験記コンクール(読売新聞社、日本医師会主催、厚生労働省後援、アフラック協賛)の一般の部で、船橋市二和東、会社員秋田久美さん(42)の「父が主役の結婚式」が、最高賞にあたる厚生労働大臣賞に選ばれた。

 闘病中の父親が作者の結婚式に参加できるよう、入院していた同市内の病院の看護師らが院内で結婚式を開催してくれたことについて、感謝を込めてつづった。

 父・玉井広昭さんは、糖尿病の合併症「糖尿病性腎症」で人工透析を受けていたが、2010年6月、足から大量出血し、切断を余儀なくされた。病状が日増しに悪化する中、秋田さんは結婚し、都内で式を挙げることを決める。しかし、玉井さんの容体は急変。2か月後に迫った結婚式への出席は厳しくなった。

 そんな時、看護師から突然の申し出があった。

 「お父さんの意識があるうちに、病院で式を開かせていただきたいのです。準備は全て行います。あとは娘さんの承諾だけです」

 結婚式は2週間後に催された。病院スタッフや入院患者が祝福する中、会場のリハビリ室に入ると、装飾された室内に、リハビリ用のマットレスを利用して作ったバージンロードが広がっていた。医師や看護師が楽器を演奏して盛り上げる中、主治医が牧師役となって結婚を宣言し、指輪を交換。玉井さんは検査を受けながらの参加だったが、最後まで満足そうに見守っていたという。

 玉井さんは1か月後に68歳で他界した。秋田さんは毎日仏壇で手を合わせる際、「お父さん、病院の人たちに感謝だね」と語りかける。式が終了する前に「2人とも健康で力を合わせて頑張って」と笑顔で言われた言葉が忘れられない。秋田さんは「父も受賞を喜んでいると思います」と話す。

 体験記で亡くなる直前に花嫁姿を披露できた喜びをこう結んだ。「先生、看護師さん、その他の皆様による企画と実行、結束力、思いやりに感動し、いまだに感謝の気持ちでいっぱいです」

(2013年1月17日 読売新聞)